【2020インターハイ特別基金】

平成29年2月15日現在 6,040,088

2020インターハイ特別基金の趣意

毎年夏に開催される全国高等学校総合体育大会(インターハイ)は、昭和38年に第1回大会が開催されてからすでに半世紀が過ぎ、運動部活動に取り組む高校生アスリートにとって最高の舞台であるとともに、開催地の高校生が高校生活動を通して大会に関わるなど、多くの国民の皆さんに勇気と希望、そして感動を与える国民的行事として成長してきました。

全国47都道府県から6,000校以上、3万6千名余りの選手、監督・コーチが参加し、60万人以上の観客数を数える全国規模のスポーツイベントであり、オリンピックや国際大会等で活躍する我が国の多くのトップアスリートがインターハイに出場し競い合うことで更なる飛躍を遂げるなど、競技力の向上にも大きな貢献をしてまいりました。

さて、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催決定に伴い、2020年(平成32年度)インターハイについては、当初予定していた北関東4県での全30競技の開催が困難な状況になり、一部競技を除き全国各地に分散して開催しなければならない事態が生じています。

オリンピック・パラリンピックの東京開催という国家的プロジェクトの一方で、現在、2020年(平成32年度)インターハイの開催そのものが危ぶまれるという大変厳しい状況にあります。

とりわけ、分散開催での開催経費が大きな問題となっています。これまでのように開催地からの負担金・補助金だけに頼るのではなく、全国高体連としても開催経費を確保することが必要になりました。

すでに半世紀が経過し我が国のスポーツシーンの中で大きな役割を果たしてきたインターハイを中止せずに実施することにより、インターハイを目指し、日々真摯に取り組んでいる高校生アスリートの出場の機会が奪われてしまうことだけはなんとしても避けたいと考えています。

ついては、2020年(平成32年度)のインターハイを支障なく開催するため、「2020インターハイ特別基金」への協力をよろしくお願いします。

※詳しくはページ下にある該当の「趣意書・募集要項」をご確認ください。

2020インターハイの課題

2020インターハイ開催期間

開催地の経費負担が最大の課題→2020インターハイ特別基金により開催地の経費負担を軽減

特別基金の趣旨について

全ての競技を中止することなく2020年(平成32年度)インターハイを開催するため に、皆さんの貴重な基金を活用させていただきたいと考えています。大会を開催する直前の平成32年6月までの4年3ヶ月の間に基金総額7億円を目標額として取り組んでまいります。
皆さんからご協力いただいた基金は全額を2020年(平成32年度)インターハイの大会開催経費に充当させていただきます。

※詳しくはページ下にある該当の「趣意書・募集要項」をご確認ください。

2020インターハイ特別基金の対象

(1) 高体連加盟の専門部登録生徒

(冬季開催のラグビー・スキー・スケートを除く30競技)
要項 趣意書・募集要項 用紙 振込用紙(記入例)
コード表 学校番号コード 高等学校等コード表(大学入試センターのHPへのリンク)
資料 特別基金説明用資料
(パワーポイントスライドショー)
資料 特別基金説明用資料
(PDFファイル)
資料 特別基金説明者用原稿

(2) 卒業生、保護者、一般生徒[(1)以外の生徒]、一般市民等

趣意書(一般用) 趣意書(一般用) 募集要項(一般・法人向け) 募集要項(一般・法人向け)
申込書(個人) 申込書(個人) 申込書(企業・団体等) 申込書(企業・団体等)
税制上の優遇措置 税制上の優遇措置    

(3) 民間企業、法人、団体等

趣意書(団体・法人向け) 趣意書(団体・法人向け) 募集要項(一般・法人向け) 募集要項(一般・法人向け)
申込書(企業・団体等) 申込書(企業・団体等) 税制上の優遇措置 税制上の優遇措置

Acrobat(R) Reader Adobe Systems社のAcrobat(R) Readerで表示が可能なデータ形式(PDFファイル)でご提供しています。これらのデータを表示するには、Adobe Systems社のAcrobat(R) Readerが必要です。